「子ども一人にいくらかかるの？」——教育費の漠然とした不安は、親のメンタルを削ります。でも、数字にすれば怖くありません。結論はすべて公立なら、月3万円の積立を続ければ大学までほぼ準備できる。漠然不安を、具体的な計画に変えましょう。
📝 30秒で結論
- 教育費は「漠然とした不安」を数字に変えると怖くなくなる。
- 全公立なら月3万円の積立を18年でほぼ準備可能（私立はこれに上乗せ）。
- 学資保険より新NISAでのインデックス長期投資を検討する家庭が増えている。
目次
教育費の全体像（数字で把握）
教育費の不安の正体は「いくらか分からない」こと。おおまかな目安は、保育園〜高校（すべて公立）で約500〜600万円、大学（国公立・自宅）で約500万円。合わせて約1,000万円強ですが、これは18年かけて分散して払うもの。月3万円の積立を続ければ、十分に間に合う計算です（私立・下宿はこれに上乗せ）。漠然と怖がるより、内訳を知ることが第一歩です。
賢い準備の考え方
- ① 月3万円の自動積立：先取りで仕組み化。家計に組み込む。
- ② 学資保険より新NISA：長期のインデックス投資は、過去実績ベースでは学資保険より大きなリターンが期待できる、というのが一般的な指摘（元本保証ではない点に注意）。
- ③ 児童手当は使わず運用へ：総額約230万円。これを長期運用に回す手も。
- ④ 保険は最低限：子の医療・学資保険より、親の死亡保障（収入保障型）を。
- ⑤ 夫婦で月1回お金の話：積立・大型出費を共有する。
※投資は元本割れのリスクがあります。制度・税制は変わるため、最新情報をご確認ください。本記事は投資助言ではありません。
まとめ
教育費は、数字にすれば怖くない。全公立なら月3万円の積立で大学まで準備可能。学資保険より新NISAの長期投資を検討する家庭が増えています。漠然不安を、具体的な計画に変えてください。
あわせて読みたい：
・教育費の正解7習慣 学資保険はもう古い
・子供にお金の教育…いつから？年齢別の育て方
この記事を書いた人
博士パパ｜医学博士・医療職・3兄弟（0歳/4歳/7歳）の父。論文と日々の臨床、3児の育児で得た知見を「家庭で実装できる形」に翻訳して発信しています。X(@kosodate_dr)／note(@hakase_papa)。
※本記事は一般的な情報提供です。
